『KEOデータベース-産出および資本・労働投入の測定-』(KEO Monograph Series No.8)


黒田昌裕(慶應義塾大学)
新保一成(慶應義塾大学)
野村浩二(慶應義塾大学)
小林信行(慶應義塾大学)
1997年2月


目次


    1 KDB作成の目的と概観(黒田昌裕) DVIファイル(162KB,27P)/pdfファイル
      1.1 はじめに
      1.2 KDB の基本構造
      1.3 経済理論とデータベース
        1.3.1 新古典派一般均衡型最適成長モデルの理論的枠組
        1.3.2 海外部門
        1.3.3 政府部門
        1.3.4 データベースと実験計画:新古典派一般均衡模型の経験的妥当性について
    2 時系列産業連関表の推計(新保一成) DVIファイル(849KB,113P)/pdfファイル
      2.1 はじめに
      2.2 屑・副産物の発生とリサイクルを分離した産業連関表
        2.2.1 産業連関表における屑・副産物
        2.2.2 屑・副産物の発生とリサイクルの分離と産業連関表
        2.2.3 SNA型産業連関表への変換
      2.3  KDB産業連関表の表章形式と推計の大枠
        2.3.1 KDB産業連関表の表章形式と部門分類
        2.3.2 KDB産業連関表推計の大枠
        2.3.3 KDB産業連関表の推計に使用する統計資料
      2.4 産業連関表の集計
        2.4.1 コンバーターと産業連関表の集計
        2.4.2 家計外消費のその他のサービス部門への統合と削除
        2.4.3 自家輸送活動の分割と自家輸送部門の削除
        2.4.4 その他の屑・副産物の処理
        2.4.5 作業部門への再集計と産業連関表ベースの「商品の供給と需要表」、「商品別の国内総生産要素所得要」の作成
      2.5 商品の供給と需要表
        2.5.1 SNA-2a表の生産者価格への変換
        2.5.2 屑・副産物の投入と発生の分割
        2.5.3 商品別国内総供給の確定
        2.5.4 国内需要項目のKDB商品分類への細分化
        2.5.5 資本形成に関する消費税還付金
      2.6 産業別の国内総生産と要素所得表の作成
        2.6.1 「商品別の国内総生産と要素所得表」の産業概念への変換
        2.6.2 帰属利子の部門間配分
        2.6.3 間接税と補助金の分割
        2.6.4 SNA表象分類のKDB分類への分割
        2.6.5 資本形成に関する消費税還付金の調整
        2.6.6 負値の営業余剰について
        2.6.7 商品別総付加価値額
      2.7 体系のバランスと海上在庫
      2.8 価格指数の作成
        2.8.1 商品別生産物価格と輸入価格
        2.8.2 商品別国内供給価格
        2.8.3 産業別産出価格
      2.9 中間投入表の推計
      2.10 補論
        2.10.1 商品技術仮定
        2.10.2 Matrix Balancing
        2.10.3 RAS法
        2.10.4 KEO-RAS法
        2.10.5 コンバーター
    3 資本ストックの推計(野村浩二) DVIファイル(1378KB,126P)/pdfファイル
      3.1 資本の推計について  時系列固定資本マトリックス推計の概要
        3.1.1 総資本形成の定義
        3.1.2 現行の資料と改正
      3.2 民間固定資本マトリックスの推計
        3.2.1 民間公的別総固定資本形成ベクトルの推計
        3.2.2 民間産業別設備投資額の推計
        3.2.3 名目値への変換
        3.2.4 産業分割及び調整について
        3.2.5 工業統計表による産業分割
        3.2.6 個別の統計による産業分割及び調整
        3.2.7 その他の推計及び調整
        3.2.8 産業別名目投資額の比較
        3.2.9 民間産業別縦比の推計
        3.2.10 民間資本財別横比の推計
      3.3 公的固定資本マトリックスの推計
        3.3.1 公的産業別設備投資額の推計
        3.3.2 公的部門資本形成の推移
        3.3.3 公的産業別縦比・横比の推計
      3.4 社会資本形成の推計
        3.4.1 その対象について
        3.4.2 部門別社会資本形成の推計
        3.4.3 社会資本形成の推移
      3.5 ストックマトリックスの推計
        3.5.1 資本サービスの理論的展開
        3.5.2 数量面からの償却率の推計
        3.5.3 価格面からの償却率の推計
        3.5.4 社会資本の償却率
        3.5.5 資本ストックの推移
      3.6 在庫ストックの推計
        3.6.1 法人企業在庫形態別産業別在庫残高の推計
        3.6.2 個人企業産業別在庫残高の推計
        3.6.3 在庫形態別産業別在庫残高マトリックスの推計
        3.6.4 在庫ストックの推移
      3.7 土地ストックの推計
        3.7.1 一国全体の実質土地ストックの推計
        3.7.2 土地ストックの産業別分割
        3.7.3 土地ストックの推移
    4 労働投入の推計(小林信行) DVIファイル(554KB,91P)/pdfファイル
      4.1 労働投入の推計について
        4.1.1 労働投入の属性カテゴリーについて
        4.1.2 統計資料について
        4.1.3 新古典派経済理論と労働投入集計のフレームワーク
        4.1.4 労働の集計関数
        4.1.5 ディビジア数量指数と質変化インデックス
      4.2 労働者数の推計
        4.2.1 「国勢調査」データの整備
        4.2.2 時系列CTデータの整備
        4.2.3 国勢調査ベース労働者数データの推計
        4.2.4 SNAベース就業者の推計
        4.2.5 学歴カテゴリーの導入
        4.2.6 就業者数の推移
      4.3 労働時間の推計
        4.3.1 「賃金構造基本統計調査」の整備
        4.3.2 「賃金構造基本統計調査」以外の資料の利用(1)
        4.3.3 自営業主・家族従業者の就業時間
        4.3.4 就業時間の推移
      4.4 賃金の推計
        4.4.1 雇用者の賃金の測定―「賃金構造基本統計調査」
        4.4.2 「賃金構造基本統計調査」以外の資料の利用(2)
        4.4.3 運輸業の分割
        4.4.4 自営業主・家族従業者の時間当たり賃金の推計
        4.4.5 SNAベースの労働所得への調整
        4.4.6 自営業主および家族従業者の労働所得の調整
        4.4.7 賃金指数の推移
        4.4.8 賃金格差の推移
    5 屑・副産物発生及び投入表の推計(野村浩二) DVIファイル(103KB,18P)/pdfファイル
      5.1 はじめに
      5.2 推計について
      5.3 マージン率について
      5.4 投入額または発生額の推計
        5.4.1 投入・発生合計額の推計
        5.4.2 部門別発生額及び投入額の推計